武田薬品工業株式会社
産休・育休中もキャリアの分断がなく活躍できるタケダ
Nami. H
Medical & Scientific Information Communications
Scientific Information Communications Manager
（所属/タイトルは取材当時のものです。）
大学薬学部卒業後、新卒でタケダに入社。MRを9年間経験後、学術部門で消化器領域を約6年間担当。その後JMO（Japan Medical Office）に異動。
- 転職したような新鮮さがあったJMOへの社内異動
- JMO初の試みとなったプロジェクトや手順策定で大きな達成感
- 成果へのモチベーションを高める仕事とプライベートの両立
転職したような新鮮さがあったJMOへの社内異動
学生時代に就職先を検討するなかで魅力を感じたのがMRの仕事でした。薬学部だったこともあり、製薬企業に就職した複数の近しい先輩に話を聞きました。タケダに勤めていた先輩からの「タケダは良い会社だよ、楽しいよ」という言葉が特に印象的でした。社員が自信をもって良さを語れる会社であること、企業研究をするなかでグローバル展開などの取り組みに関心を持ったことが、タケダを志望した理由です。
入社後は9年間MRとして勤務しました。MR活動を続けるなかで、社内に様々な部署があること知り、社内研修や質問対応などでお世話になっていた学術の仕事に関心を持つようになりました。上司との定期面談で相談を重ねて異動希望を出し、学術部に異動し消化器領域を担当しました。その後、新設されたJMOに異動する上司が声をかけてくれたことをきっかけに、JMOに異動しました。
私はタケダ以外の企業で働いた経験はありませんが、JMOへの異動は他社に転職したかのような新鮮さがありました。バックグラウンドやキャリアが多様なメンバーが集まり、新しい組織の業務、価値を自分たちで作り上げていこうというパワーを感じました。今も、JMOのメンバーが豊富な知識や高いスキル、向上心を持って活動する姿に常に刺激を受けています。
JMO初の試みとなったプロジェクトや手順策定で大きな達成感
現在はJMOでプロモーション・ノンプロモーション資材のレビュー、 MSL（Medical Science Liaison）活動資材の作成などを担当しています。MR活動を通じて多くの医療関係者との意見交換をしてきたことで、医療関係者が患者さんのことをどれだけ真剣に考えているのかをよく理解することができました。だからこそ、タケダの患者さんに貢献をすることを第一とした考え方に深く共感しており、自分の業務を通じて患者さんの役に立ちたいと考えています。
その一例が、JMOで初の試みとなった新製品の使用方法に関する講習会のプロジェクトへの参加でした。講習会の資料をメンバーとともに作り上げた達成感だけでなく、講習会当日のサポートなどを通じて自分の業務が手技の普及に役立っていることを実感しました。
ノンプロモーション資材レビューの事務局として、社内手順策定のプロジェクトにも携わりました。問題意識の持ち方で組織の手順策定にも関与できる、またタケダにはそのような従業員の提案を受け入れる風土があると思います。
これらの業務を通じて得られた周囲からの反響が私にとって大きなモチベーションになっています。
成果へのモチベーションを高める仕事とプライベートの両立
私は出産時に産前産後休暇や育児休暇を利用しましたが、定期的に上司と連絡を取り合い、復帰後の働き方などを相談していたため、キャリアの分断は心配していませんでした。また、キャリア形成において学ぶ機会はとても重要ですが、JMOには自ら学ぶ文化があり、それに対応できるサポート体制もあります。研修機会が多く、私は英会話などの研修を利用しました。
現在は、時間休や有給休暇、フレックス制度などを活用してプライベートと仕事を両立しています。たとえば、中抜けや、子どもの登校に合わせて出勤や退勤時間を決めたりすることもできます。また早めの時間から在宅勤務し、その後出社するなどのフレキシブルな勤務も可能です。働き方の管理は社員各自に任されているため、会社に信頼されていると感じますし、それが「成果をしっかり示そう」というモチベーションになっています。
◆JMO（Japan Medical Office）
グローバルメディカル部門の日本機関として、国内の医療用医薬品ビジネスを所管するジャパンファーマビジネスユニット（Japan Pharma Business Unit 「JPBU」）に所属し国内外のタケダの組織と連携している。国内の医学専門家との医科学的交流に基づくエビデンス創出、産官学連携を通じたデジタル活用、プロモーション/ノンプロモーション資材のレビュー、市販後調査等、業務内容は多岐にわたる。自社医薬品の価値を、自社医薬品を必要とする患者さんに、適切なタイミングでお届けすべく医科学的な視点から中立的に活動する専門家集団。
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